【XR Kaigi 2023】トータルソリューションで企業のXR活用を支援する、レノボの挑戦

XR/メタバースをテーマとした国内最大級のカンファレンス「XR Kaigi」が今年度も開催されました。今年の「XR Kaigi 2023」は「さらに未来に近づく10年へ」をテーマとし、オンラインと現地、双方で計60以上のセッションが実施されています。

今回はその中から、12月22日に行われたセッション「企業におけるXRデバイス活用の課題と向き合うLenovoの『ThinkReality』」をレポート。登壇者は、レノボ・ジャパン合同会社（以下、レノボ）のAR/VR営業部部長・XRソリューションコンサルタントの岩本義智氏です。

2016年に参入、多方面での取り組み続く

レノボは2016年より、コンシューマー向けのARアプレットやVRデバイスの提供を開始しています。2021年1月に法人向けデバイスとしてARグラス「ThinkReality A3」を、2023年5月にはVRヘッドセット「ThinkReality VRX」を発表しています。

本セッションでは、業界歴15年の岩本氏が、企業のXR活用における課題・そしてそれに向き合うレノボのソリューションについて語ります。

XR導入の課題は「勘案事項の多さ」

企業のAR・VR導入は加速しており、北米のVR市場は2022年に60億ドル規模に到達、2030年には450億ドル規模になると予想されています。エンターテインメント業界での活用が目立つ一方、岩本氏は約6割が業務用デバイスとして導入されており、あまり「すぐには目に見えない部分」で利用が進んでいるとのこと。

続けて岩本氏は、企業におけるXRデバイス導入の障壁として「導入目的、デバイス、コンテンツ、運用方法等の課題が相互に依存しているため、総合的に勘案して意思決定する必要があること」を指摘。コンサルティング会社が周辺情報をとりまとめたうえで企業に提案する流れが一般的である、としたうえで「レノボは一気通貫で支援できる点が強み」と話しました。

総合力を武器に企業のXR活用を支援

レノボは、上記の課題に対応する法人向けAR・VRソリューション「Think Reality」を提供しています。ハードウェアのみならず、ソフトウェアや利活用を支えるサービス群も展開していることが特徴です。すでにデジタル技術を駆使したトレーニングや作業支援、リモート支援、3Dコラボレーションなどの用途でエンタープライズのユーザー向けにソリューションを提供しています。

2種類の法人向けデバイスを提供

続いて、岩本氏はレノボの法人向けXRデバイス「ThinkReality A3」と「ThinkReality VRX」の特徴やユースケースについて説明しました。

ARグラス「ThinkReality A3」は、リモートワークや現場作業支援といったユースケースが想定されています。デバイス本体のスペックは、解像度が片眼1080p（1920×1080ピクセル）、リフレッシュレートは60Hzを確保。SoCはクアルコムの「Snapdragon XR1」を搭載し、トラッキングは6DoFに対応しています。「重量130グラムと軽量で、IP54準拠の防じん・防水性も確保しているため、現場利用に適している」と岩本氏は語ります。

提供されているエディションは「PC Edition」と「Industrial Edition」の2つ。「PC Edition」はPCに接続し、バーチャルモニターをレンズ越しに表示することができます。主にリモートワークのサポートが想定されるエディションです。「Industrial Edition」は、現場での作業支援、リモート支援などが想定されています。

そして、VRヘッドセット「ThinkReality VRX」は、没入型のVRトレーニングや現場でのバーチャルトレーニング等を想定した完全法人向けのデバイス。販売代理店経由での購入となります。デバイスのスペックとしては、「ThinkReality A3」と同様に6DoFに対応するほか、SteamVR経由でのPCVR利用も可能です。

多様なソリューションパートナーと提携

総合力を強みに掲げている通り、岩本氏は「レノボはソフトウェアソリューションを提供している企業と提携し、欧米では各社と共同でビジネス展開を強化している」と話します。

一例として、「ThinkReality A3」では、作業支援・リモート支援アプリケーション「Sphere」を提供し、企画開発やコンテンツ作成なども専門性の高い外部パートナーと連携してサポートしています。また、TeamsやZoom等のオンライン会議ツールも同製品で利用できるとのこと。

「ThinkReality VRX」も同様に、さまざまなパートナーのソリューションを提供しています。岩本氏によると、MRベースのトレーニングやデザインレビュー、工場の配置シミュレーション等を実施できます。

複数人利用を加味した製品デザイン

続いて岩本氏は、運用上の課題に対するレノボの取り組みについて説明しました。「ネットワークの接続やアプリの管理、装着時の危険性、衛生面など様々な運用面の課題をよく耳にする」としたうえで、導入前にこれらの不安を払拭することが大切である、と語りました。

例えば、「ThinkReality A3」は、複数人での共用を前提に設計されており、サイズの異なるノーズパッドや長さの異なるテンプルエンドを用意しているほか、度付きレンズ用のインサートレンズホルダーも搭載しています。

また「ThinkReality VRX」は、A3よりも肌に触れる面積が広いことから、除菌ティッシュで拭くことができるパーツを採用し、衛生面に配慮しています。また、IPD（瞳孔間距離）の調整が原則不要で、9割以上のユーザーが違和感なく着用できるとそうです。

違和感を感じる残りのユーザー向けにも、「ソフトウェア上で調整する機能や、眼鏡を着用していても利用できるフェイスパッド」の提供も予定していると話しました。

ISMS準拠のオリジナルMDMで一元管理

また、レノボは、デバイスやアプリケーションを管理するクラウドサービス「ThinkReality Platform」も開発しています。ISMS認証を取得していることから、岩本氏は「社内決裁もパスしやすいのではないか」と語ります。

同サービスは、ダッシュボード、デバイスマネージャー、アプリマネージャー、ユーザーマネージャーで構成され、管理者はデバイスの利用履歴やバッテリーの状態の確認、アプリのインストール、ユーザーの招待等をすべてリモートで実行できます。

メーカーへの個人データ提供不要

岩本氏は、企業のもっとも大きな懸念は「メーカーに対して個人情報や活用ログを提供すること」だとし、「ThinkReality VRX」ではユーザーアカウントを作成せずにデバイスをアクティベーションできる点がレノボの強みだと話します。

またデバイスは同社のMDMツール「ThinkReality Platform」で企業が直接管理できるほか、マイクロソフト社の「Microsoft Intune」等他社製品にも対応しています。「Microsoft IntuneをサポートしているVRデバイスメーカーのなかで、レノボは唯一 Intuneの設定支援ができる」とも語り、PCメーカーとしての強みも強調しました。