PwC Japanグループは人材教育でVRを本格的に導入することを発表しました。第一弾として、「監査人の不正会計が起こる現場に対して理解を深めるVRコンテンツ」を使用した研修の試験運用を実施しました。
PwC Japanグループは、ロンドンを本拠点とするPwC（Price water house Coopers）の日本グループ。日本国内で監査やコンサルティング、税務、法務などの業務を行っています。同グループでは、新型コロナウイルス感染症の発生により、職員の大半がリモートワークに移行。実務を通じて業務を教える「OJT」による人材教育が困難な状況になってしまったとのこと。
一方、PwC USでは2020年6月にVRを使用した研修の調査を実施。調査ではVRを活用することで、講義形式のトレーニングと比べて学習速度が4倍速くなり、集中力は最大1.5倍（eラーニングと比較すると4倍）上がったという調査結果が出ました。PwC Japanグループは、この調査結果を受け、VRを本格的に導入する方針としました。
監査の不正を当事者視点で体験
導入するVRコンテンツの第一弾は「監査人の不正会計が起こる現場に対して理解を深める」。VRコンテンツは、不正に関連するシーンを「被監査会社の経理担当者」と「監査人」両方の視点で体験できる体験型学習とのこと。
PwC JapanグループのPwCあらた有限責任監査法人では、第一弾VRコンテンツの試験運用を踏まえて、対象社員へのVR研修を2021年2月に開始予定としています。
各企業でVR研修が増加
VRは様々なビジネスに導入が行われており、企業の研修においても活用が進んでいます。これまで、松屋フーズやJAL、ファミリーマートなどがVR研修を導入。VR研修により、作業効率の向上や教育時間の削減などが図られています。
