日本電気株式会社（NEC）は、VR技術と「視線追跡」や「触覚フィードバック」をアプリと連携させた法人向けVRソリューション2種類を開発しました。
NECは、同社グループ内における人間工学の知見を活かし、顧客ニーズに対するVRソリューションの提案を強化し、付加価値やコスト削減などを実現するとしています。
同社は工場における生産ラインの作業トレーニングや、海外における工場建設前のユーザビリティ実証などVRを活用しています。また、2016年度より法人向けVR活用ソリューションを交通・製造・リテール・官公庁など、30社以上に導入しています。
今回NECが発表したVRソリューションは以下のとおりです。
買い物客の視線を可視化する店舗棚割りシミュレーション
本ソリューションには、視線追跡が可能なFOVE製のVRヘッドマウントディスプレイが活用・連携されています。店舗における商品だなの共通棚割り情報をインプットすると、VR上に自動的に3Dの商品だなを生成します。買い物客の視点で商品棚を見た軌跡をヒートマップとして可視化することで、棚割りの効果検証を可能としています。
触覚デバイスと連携したトレーニング体験
本ソリューションには、VRで実際に触れているような体感を得られるexiii製の触覚デバイス（EXOS Gripper）が活用・連携されています。工場などでの各種作業のトレーニングを体験できる従来のVRソリューションに加え、実際に物をつかんだ際の手の感触を実感できます。今後、同デバイスを使った複数人による共同トレーニング作業にも対応予定とのこと。
今後は「業務の仮想化」を目指していく
3月20日には、報道関係者向けの発表会・ソリューション体験会も開催されました。登壇者はNECのSI・サービス市場開発本部 シニアマネージャーの原曉央氏、同主任の野中祟史氏です。発表会では、NECの法人VRソリューションに関する今後の展開に関する説明などがなされました。
説明によると、NECの法人向けVRソリューションとしては、今後は「コミュニケーション」および「業務の仮想化」がテーマとなるとのこと。
2017年まではトレーニング・シミュレーション目的のVRコンテンツの提供が主となっていましたが、2018年からは複数人での使用や、業務での実運用を想定したコミュニケーション要素を含むVRソリューションの提供、また2019年からは業務で使用するシステムと連携し、VR内で業務そのものを行えるようにする「業務の仮想化」を目指しているとのことです。
（参考）日本電気株式会社 公式
