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投資 2018.10.26

VRでもARでも参加可能なVR会議システム 開発企業が9億円調達

米国に本拠地を置くスタートアップのSpatialは、シードラウンドで800万ドル(約9億円)の資金調達を行ったことを発表しました。同社が手がける、AR/VR空間を共有して会議や作業を行うプラットフォームの開発を進めます。

同じ空間にいるようにコミュニケーション

Spatialは、複数のユーザーがAR/VRヘッドセットやPCで空間を共有し、会議や作業を行うプラットフォームを開発しています。離れた場所にいても、同じ空間にいるかのように共同作業を行うことが可能です。

ユーザーは、マイクロソフトのHololensやMagic Leap OneといったARデバイス、各種VRヘッドセットを使って参加します。ウェブカメラを通じて参加者のアバターが生成され、同じスペースに出現。また、ヘッドセットを持たないユーザーも、PCやスマートフォンを使って参加が可能です。ウェブカメラで撮影した参加者の映像が空間に浮かび上がり、本人はブラウザ上で3D映像を確認することができます。お互い同じ空間にいるような感覚で、コミュニケーションを取れるというものです。

PC画面の映像をリアルタイムで空間に映し出したり、作業空間内に配置したオブジェクトなどを、次回のセッションまで保存することもできます。

利用はHPから申込

オブジェクトをドラッグアンドドロップで直感的に操作できたり、異なるヘッドセットやVRデバイスを持たないユーザーでも一緒に参加できたり、といった使いやすさがこのプラットフォームの魅力です。アプリケーション利用には、Spatialのウェブサイトから申し込みが必要になります。

VRを使って遠隔地と会議を行うシステムとしては、他にも日本で株式会社Synamonの「NEUTRANS Biz」なども展開中です。Mogura VRでは多くの事例を紹介しています。

(参考)Road to VRVRScout
Mogura VRはRoad to VR、VRScoutのパートナーメディアです。


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