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業界動向 2019.07.22

バンダイナムコは“VR事業が増収に寄与” 調査結果により明らかに

株式会社帝国データバンクは7月18日、「遊園地・テーマパーク経営企業の実態調査(2018年決算)」の調査結果を公表しました。本調査は2019年6月末時点の企業概要データベース「COSMOS2」(147万社収録)および公開情報から、遊園地・テーマパーク経営企業のうち2016年~2018年(1月期~12月期決算)の3期連続で収入高が判明した162社を抽出して分析したものです。

本調査内では株式会社バンダイナムコアミューズメントのVR事業について言及。「『レベニューシェア(共同事業における売上配分方式)』などの新業態店舗に積極的に取り組み、総店舗数が大きく増加した」「特にVRを活用した機器開発や施設の出店が増収に寄与し、収入高が500億円以上に到達した」と解説されています。

KYOTO CG ART CONTEST
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バンダイナムコアミューズメントは、VR体験施設「VR ZONE」国内外で展開しています。VR ZONEでは、最先端のVR技術と専用マシンを組み合わせ「マリオカート」や「ドラゴンクエスト」「新世紀エヴァンゲリオン」「ドラゴンボール」などの有名ゲーム・アニメの世界をVRで体験できます。

また、2019年7月12日には、東京・池袋のサンシャインシティにて新施設「MAZARIA(マザリア)」をオープン。こちらでは「VR ZONE」で楽しめるVRアクティビティに加え、新たに「太鼓の達人」や「パックマン」を題材にしたアクティビティなどを遊ぶことができます。

(参考)株式会社帝国データバンク


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