フィンランドの首都ヘルシンキで、この都市のバーチャルマップを制作するプロジェクトが行われています。3Dコンテンツを手掛けるUmbra社と共同で行う取り組みは、“ARクラウド”の時代に向けた施策となっています。
なぜバーチャルマップが必要なのか？
ヘルシンキの3Dモデルは、2015年から航空写真を用いて制作が続けられてきました。実に30平方マイル（約78平方キロメートル、東京ドーム約1660個分）以上の面積を、3Dでテクスチャマッピングしています。しかし、衛星で写真撮影が行えるこの時代に、なぜわざわざ手間をかけてバーチャルな地図を制作するのでしょうか？
その答えは、“ARクラウド”と呼ばれるものへの第一歩です。最も簡単に言うのであれば「現実世界のデジタルなコピー」と考えると理解しやすいでしょう。ARをより正確に、かつ複数人数で同時に体験するための技術のひとつです。
現在もGPS機能によって、モバイルアプリで付近の飲食店のレビューといった情報を簡単に取得できます。しかし将来的には、スマートフォンのカメラを向けるだけで、AR機能を使い、対象の情報を現実に重ねられるようになると言われています。例えばあるモニュメントや看板にデバイスを向ければ、ARアプリが関連する情報を教えてくれるというわけです。
ARクラウドの問題点
しかしこの機能の特徴として、ARクラウドをコントロールする存在が、ARアプリの情報に莫大な影響を及ぼすことになります。この特徴を利用した営利企業に情報を操作されないためには、ARクラウドをオープンなものにすることが必要です。
ヘルシンキがバーチャル地図制作を決断したのも、こうした背景によるものです。誰もがアクセス可能で、場合によってはこれを利用したソフトウェアの開発も可能になる地図です。
Umbra社との連携
しかし取り組みを開始してすぐに、ヘルシンキは問題に突き当たりました。このバーチャル地図は、当時でおよそ700ギガバイトという非常に膨大なデータ量となりました。
そこでデータを取り扱い可能にするためにサポートを得たのが、サンフランシスコのUmbra社でした。同社は独自のクラウドプラットフォームを使い、3D編集を行っています。同社の技術では、システムによって3Dデータを自動的に分割することが可能。巨大なデータでも、素早く処理できるということです。
更にUmbra社の技術ポテンシャルでは、グーグルアースよりも高解像度でデータを編集し、ストリーミングも可能とのこと。ミリメートル以下の精度でデータを再現できると言います。
https://www.youtube.com/watch?v=Rd9NLGZGTkE
Umbra社の戦略責任者、Shawn Adamek氏は次のように述べています。「我々は、都市の3Dスキャンデータをきちんと公開しています。その都市や開発者にデータの所有権を与え、自社でデータを使ったりライセンス提供したりはしません」
“ARクラウド”の説明・解説、その応用方法などについては、次の記事でも紹介しています。
（参考）ZDNet
