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2018年2Q、VRHMD出荷台数は前年比3割減 一体型、ビジネス用途が成長

米国の調査会社International Data Corporation(IDC)が発表した世界のVRヘッドセット出荷状況(予測値)によると、2018年第2四半期の出荷台数は前年と比較して33.7%の減少となりました。IDCはこれを「市場が立ち上がる間の一時的な後退」と見ており、今後についてはポジティブな観測を示しています。

スマホ向けVRが落込

調査によると、出荷数減の最大の要因はスマートフォン等のモバイル端末向けVRヘッドセットです。VR普及の初期には手軽さから多くの注目を集めましたが、2017年第2四半期の出荷台数100万台に対し、2018年第2四半期は40.9万台と半数以下に減少しました。

PC向けヘッドセットについては、前年比較で37.3%の減少です。IDCはこの要因について、Oculus RiftやPlayStation VR(プレイステーションVR、PSVR)が値下げによる販売数拡大を維持できず、失速したものと見ています。

一方でHTCはViveportの月額課金サービスや上位モデルVIVE Proの発売により、11.1万台近くと出荷台数を堅調に維持しています。

一体型ヘッドセットは400%超の成長

これに対し、出荷台数を大幅に伸ばしているのが一体型VRヘッドセットです。前年同期比の成長率は417.7%。OculusのOculus GoやシャオミのMi VRといった新デバイスが寄与しています。

またビジネス向け市場の存在感も見逃せません。2018年第2四半期の出荷のうち、ビジネス用途が占める割合は20%と、前年同期の14%から伸長を見せています。これに伴い、ヘッドセットの平均売価も333ドルから442ドルへと上昇しました。

ビジネス向けに期待

IDCのアナリストJitesh Ubrani氏は「VR市場の最大の問題の1つは、消費者がヘッドセットを試してみるハードルがいまだに高いことです」と分析しています。そして「ここに、ビジネス向け市場の商機があります。HTCがDave&Busters;とパートナーシップを締結したり、Oculusが教育機関と試験プログラムを行ったりすることは、消費者にVRを使ってもらうための重要な機会となります」と説明しています。

また同社のデバイス・AR/VR部門長のTom Mainelli氏は、「ビジネス向けVRを提供する企業は、消費者向けのエンターテイメントを超えて研修事業等に参入しています。IDCはこのようなビジネス向けの企業が、VR市場を牽引することを期待しています」と今後の見方を示しています。

AR/VR市場の現状・予測についてはこちらの記事でも紹介しています。

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(参考)IDC

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