VR向けのストリーミング配信プラットフォームを運営するカリフォルニアのスタートアップNextVRは2019年1月14日、従業員の大規模なレイオフ（一時解雇）を発表しました。レイオフの対象となる従業員数は公表されていません。
NextVRは、2009年にNext3Dという社名で創業されました。創業当初は3D関連事業を手掛けていましたが、2015年からVR関連事業に注力を開始しました。2016年には、シリーズBで8,000万ドル（約80億円）を資金調達したことが報じられました。主な出資者には、ソフトバンクや中国のCITIC Capitalなどが含まれます。
VR事業は変わらず継続
NextVRの創業者の1人でCEOのDavid Cole氏によると、レイオフのVR事業への影響は最低限とのことです。ストリーミング配信プラットフォームの運営や、2016年からFOX SPORTSと提携して行っているスポーツVR配信なども継続されるとのことです。
Cole氏は、今回のレイオフについて「今回の（レイオフ）決定は、現在の市場規模を鑑みて弊社が利益を確保し続けるために必要なことでした」とコメントしています。
スタートアップ企業でのレイオフが相次ぐ
2018年から2019年にかけて、VRやARに関する事業を手掛ける企業でのレイオフが相次いでいます。2018年3月には、ARデバイス用のディスプレイ開発を行なっているAvegantが従業員の半数をレイオフし、CEOも交代しました。10月には、VRコンテンツ制作やプラットフォームを手がけるアメリカのスタートアップJauntが、レイオフとVR事業の縮小を発表しました（Jauntは12月にVR事業から撤退）。
（参考）UploadVR
