VRを使えば、実際に出来上がっていないものや存在しないものをリアルに表現し、細部を確認することができます。そのため建築現場での設計段階に活用する事例が日本国内・国外問わず数多くあります。
米国では、とある公共事業の設計現場でVR活用が進められています。それは“刑務所”です。
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刑務所建て替えに巨額を投じる米国
米国の留置場や刑務所は、まさに建て替えが必要な時期を迎えています。スタッフの人員不足、収容者の増加、高齢化、非衛生的な施設など、様々な要因が背景にあります。あるレポートでは、米国の留置場の17％が収容率100％超になっていると報告しています。
一例を挙げると、カリフォルニア州では約7万人の収容者が留置場に、13万人近い収容者が矯正施設にいます。2007年、同州はおよそ22億ドルの予算を留置場の建設と改修に費やしました。その後も投資額は膨らみ続け、2018年には1,108億ドルがフレスノの留置場建設に投じられます。他の州でも同様の状況が見られます。
VRを設計に活用、刑務所の環境を改善
このような巨額が刑務所等の建設に投じられている現状は、これまでと違う全く新しい刑務所を作るチャンスでもあります。そして、VRが未来の刑務所をデザインするためのツールとなるのです。
VRの活用を推進するBalfour BeattyのDaniel Shirkey氏は、「VRは、建設プロセスの可視化に革命を起こしています」と話しています。
たとえば、当初設計した図面に沿ってVRで建物をビジュアル化すると、あるブロックでは窓が機能しないことが分かりました。また男女が一緒に収容される施設では視線を遮ることが重要ですが、VRを使って確認すると、通路の角度によっては他の部屋が見えてしまうことが判明しています。
他にも、監視員が行ったり来たりしなくても一か所から収容者を確認できるようなデザインを実現するなど、着工してからでは巨額のコストがかかる改善・変更点も、VRで事前に確認し織り込むことが可能になっています。
留置場等に収容される犯罪者の人数を減らし、留置場の規模を縮小することは重要な視点です。しかし安全で清潔な環境を整えることも、収容者や監視員、そして社会全体にとってみれば望ましいことです。
リハビリやトレーニングでのVR活用
留置場の改善のほかにも、VRが留置場、刑務所で利用されている事例には次のようなものがあります。
社会適応
イリノイ大学の学生は、収容者が釈放された際に社会に適応できるよう、必要なことを学ぶVRコンテンツを制作しました。技術の進歩なども著しい中、収容者は刑期を終えて社会に出た際、大きなカルチャーショックを受けがちです。このVRコンテンツでは、道路の渡り方やガスの開通の仕方といった、日常生活に必要なことを練習します。
バーチャルリハビリ
スタートアップ企業のVirtual Rehabは、再犯率を低減させるためのVRリハビリプログラムを開発しています。現在はまだ開発段階です。
累犯率低減
アラスカの矯正施設では、正しいVRトレーニングの実施によって累犯率を低減できるとしています。そして収容者に、VRで就職の面談を受けるといったトレーニングを行っています。
もちろんVRによって、ただちに収容者が激減したりするわけではありません。しかしVRを活用して施設のデザインを変えたり、リハビリや教育を行ったりすることは、将来的には大きなプラスの効果をもたらすと考えられます。
（参考）Forbes
