リサーチ会社のIDC Japan 株式会社は、国内AR/VR市場におけるビジネス利用の意向について調査「2017年 AR/VR市場 企業ユーザー調査」を発表しました。
本調査表は、2017年10月に18歳以上の正社員ならびに自営業者1,000名を対象に、Webアンケート方式で実施したものです。
発表によると、VRのビジネス利用は着手したばかりであり、ARのビジネス利用は発展初期の段階。VRにおいては、マーケティングでの利用が先行しており、トレーニング、エンジニアリング等での活用は今後に期待。AR/VRともにビジネス利用は「我が事化」が課題。裾野拡大のためにも体験者の増加が必要とのことです。
現段階でVR「マーケティング用途」、ARは「会議用」が用途
VRのビジネス利用目的（上位主要項目抜粋）
IDCの調査によると、VRのビジネス利用意向は、情報通信業以外では今後の意向も含めて10％を超えるケースが少なく、VRのビジネス利用は立ち上がりを迎えたばかりであるこという見込みです。
利用目的に関しては、現在利用しているとした回答者ではマーケティング用途（25.9％）が最も多く回答。しかし、今後の利用意向者では技術訓練やトレーニング用（20.8％）、技術研究（16.7％）、設計・エンジニアリング（15.3％）が上位に挙げられました。この結果から、現在採用しているユーザーと今後のユーザーとの用途の違いが明らかとなりました。
ARのビジネス利用目的（上位主要項目抜粋）
一方、ARのビジネス利用はVR以前の段階にあるとのことです。調査では、ARではビジネスでの現在利用者で「テレワーク時の会議用」が26.1％でトップだったものの、その他は「開発環境の開発と販売」関連が上位を占める結果でした。
また、今後の利用意向者でも「技術研究」（13.8％）と並んで「ARコンテンツ開発環境の開発と販売（ハードウェア）」が上位に挙げられました。
IDCは、これらのことからARのビジネス利用は実際のワークフローへの導入よりもコンテンツの開発等を利用目的とするケースが多く、標準化を伴う実際のビジネスでの利用はVRに遅れを取っていると、見込んでいます。
ユーザー体験の拡大が課題
IDCは、現段階ではAR/VRを自社ビジネス利用していないとした回答者に「利用阻害／懸念要因」をたずねたところ、外注コストや投資利益の分かりづらさを上げる声が多かったとのことです。また、コストに見合うだけのリターンが得られるのかを懸念する声が目立ったとのこと。
AR/VRはその特性上、体験内容とメリットを言語化することが難しいとされますが、実際の導入に当たってもこの壁をいかに克服するかという点が課題であるとも言えます。
AR/VRを体験したことのある回答者は、ビジネス利用の障害要因などについて具体的に回答する傾向が強く、その点ではAR/VRのビジネス利用について「我が事化」を能動的に進めていると見込んでいます。そのため、今後の市場拡大に当たってはAR/VRのユーザー体験をいかにして拡大していくかが最初にして最大の課題としています。
IDC JapanのPC・携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原啓氏は「顧客の業務に合わせた簡易体験デモ環境等を提供することを通じて『何ができるか』を明確にアピールしていくことが必要である」と述べています。
今回の発表はIDCが発行する「2017年 国内AR/VR市場 企業ユーザー調査」にその詳細が報告されています。
(参考)
IDC Japan株式会社 プレスリリース
https://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20180201Apr.html
