新型コロナウィルスの影響を受けたオンラインショッピングの隆盛もあり、近年ARの利用は著しく伸びています。Statistaの調査によれば、モバイルARユーザー数は2020年の5億人から2021年は8.1億人へと増加。さらに2022年には、その数が11億人にまで届くと予想されています。
では2022年のAR市場には、どのようなトレンドが見られるのでしょうか。メディアEntrepreneurは、以下の5つのポイントを挙げて説明しています。
ライブコマース×ARトライオン
中国を中心に広く浸透してきたライブコマース。主にインフルエンサーらが、ライブ配信動画で商品を紹介し、販売する手法です。しかし売り手にも実店舗のコスト削減や販売効率化といったメリットがある一方、実物を手に取れないため「試着」「試用」ができないという欠点を持ちます。
これを補完するものとして期待されるのがARです。YouTube には既に、ARで化粧品を試せる「AR Beauty Try-On」機能が搭載されています。普及するライブコマースに、こうした技術を取り入れるのはごく自然な流れだと言えるでしょう。
eコマースプラットフォームでの3D/AR活用
3D/AR技術を商品販売に取り入れているのは、大企業だけではありません。Shopifyのようなeコマースプラットフォームが3D/AR活用を積極的に進めているため、中小企業や個人商店でも、商品の3Dモデル表示、AR化が可能になっています。他にもMagento、 BigCommerceといったプラットフォームがAR機能を提供しており、3D/AR活用はさらに拡大すると予測できます。
”Phygital（フィジタル）”な購買体験
新型コロナウィルスの流行を経て、実店舗の訪問を希望する消費者数は減少しています。特に若年層でこの傾向は顕著で、ミレニアル世代の4割以上は、パンデミックが沈静化したとしても実店舗でのショッピングの必要性を感じていない、という調査結果もあります。
一方で、他にはない体験を提供する実店舗に対しては、消費者の好感度が高くなる傾向が見られます。例えばSnapchatの調査によれば、消費者全体の約2割、Z世代に限定すると約3割が、スマートミラー（訳注：バーチャル試着の行えるデジタルサイネージ等）を備えた店舗を訪問したいと答えました。
こうしたスマートミラーのような物理（フィジカル）及びデジタルが融合した”Phygital（フィジタル）”な購買体験は、今後も優位性を持つでしょう。他にもアバターを使った試着体験などが、例として考えられます。
企業発AR×NFTの増加
2021年10月、FacebookがMetaへの社名変更を行ったことをきっかけに、世界中で広く「メタバース」という言葉が知られるようになりました。これと関連して、NFT（Non-Fungible Token/非代替性トークン）が注目を集めています。ARと絡めた事例では、2021年には、ドルチェ＆ガッバーナら有名ブランドがARウェアラブルNFTコレクションを販売しています。2022年にはさらに多くのブランドやファッション企業が、ARで表示できるNFTコレクションに乗り出すと考えられます。
Google検索結果のAR表示活用
オンライン上で商品ページに3DやARモデルを表示することは以前から行われており、IKEAなど多くの企業が活用しています。Shopifyの調査によると、ARコンテンツを表示する商品では、そうでない商品と比較してコンバージョン率が94％上昇するというデータもあります。
しかしこの手法を検討するうえで、消費者が必ずしも企業のオンラインストアに直接行き着くわけではない、という事実を考える必要があります。例えばGoogleは、消費者の約半数が“購入前に”商品を検索して調べている、と公表しています。
そこで有効だと考えられるのが、Google検索結果のAR表示です。この機能は2019年から存在するものの、これまでブランドで自社の商品検索結果をARで表示させることができたのは、ごくわずかな例にとどまります。オンラインショッピングの盛り上がりを受け、2022年以降は検索結果のAR表示を活用する企業が増加するのではないでしょうか。
ARとショッピングについて考察した記事は、以下のリンクからも読むことができます。
（参考）Entrepreneur
