大日本住友製薬が米企業BehaVRと提携、不安障害等向けVRコンテンツ開発へ

2021年10月18日、大日本住友製薬株式会社は、米スタートアップのBehaVR, Inc.との提携を発表しました。両社は社交不安障害、全般不安障害および大うつ病性障害を対象として、VRを活用した「ジェネラルウェルネス製品」を共同開発します。

BehaVRは、VRコンテンツをヘルスケア領域へ応用し、新たなソリューションの提供に取り組む米国のスタートアップ企業です。VRを活用して人々の健康に貢献することを目指し、ジェネラルウェルネス製品やデジタル治療の開発を推進しています。

ヘルスケアVRのBehaVRと提携、精神疾患向けVRコンテンツを開発へ

大日本住友製薬は、BehaVRとの間に、精神疾患向けのVRコンテンツの全世界における独占的共同開発と販売提携契約を締結しました。両社は、健康状態または健康的な活動の維持を補助することを目的とした「ジェネラルウェルネス製品」を開発。加えて、医師の処方による「デジタル治療(DTx)」の実現のため、米国食品医薬品局(FDA)による承認を目指すとのこと。

両社は、米国でVRを活用した精神疾患向けのデジタル治療の開発を推進。その後、日本を含めた他の地域に拡大していく予定です。

ジェネラルウェルネス製品およびデジタル治療(DTx)について

米国食品医薬品局(FDA)によれば、「ジェネラルウェルネス製品」は、健康状態または健康的な活動の維持を補助する製品。または、特定の慢性疾患のリスクまたは影響を軽減することを目的とした製品と定義されており、FDAによる審査・承認は不要です。

一方、医師の処方による「デジタル治療(DTx)」は、障害または疾患の予防、管理、治療を目的に、ソフトウェアプログラムによる医学的介入を行うものと定義されており、FDAによる審査・承認が必要です。デジタル治療は、既存の医薬品や医療機器と異なり、これまで治療しきれなかった疾患を治すことができる可能性を持った新しい治療として注目されています。