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「導入企業の8割以上で成果」仏コンサルが企業のAR/VR利用レポート公開

フランスを本拠地とするコンサルティング企業、キャップジェミニ・リサーチ・インスティテュートは、調査レポート「Augmented and Virtual Reality in Operations: A guide for investment(オペレーションにおける拡張および仮想現実:投資に関する一指針)」をリリースしました。

本レポートによると、現在AR/VRを導入している企業の82%が、期待通りまたは期待を上回る成果を上げているとのこと。一方、社内の専門知識の不足や不十分なバックエンドのインフラが、成長を阻む大きな障害となっています。

今回のレポートは、自動車・部品、製造業、公共事業セクターの企業を対象に調査を行いました。その結果、現在AR/VRを導入していない企業の50%が、今後3年以内に、ビジネスオペレーション向けの没入型技術を検討し始めるだろうと答えています。また、企業の約46%が「今後3年以内」に、38%強が「今後5年以内」にAR/VR技術が自社の主流になるとも考えています。

AR/VR技術の効果

本レポートによれば、VRに比較して実装がより複雑ではあるものの、AR(拡張現実/Augmented Reality)もまた企業にとってより有益であることが明らかになりました。ARを使用する企業は、マニュアル作業中に作業指示へのハンドフリーなアクセスが可能になり、作業フローの合理化が進んだ結果、効率性が25%、生産性が23%向上したと回答しています。

VRを使用する企業もまた、没入型環境で作業員にトレーニングを行うことにより、効率性が15%、安全性もまた15%向上したと答えています。

最多のユースケースは修理&保守、設計&組立

調査対象企業では、AR/VRが最もよく使われたのは、修理および保守、そして設計および組立でした。その比率は、AR/VRを使用する企業の29%から31%です。
具体的には、デジタルの参考資料を調べる(31%)、遠隔の専門家の指示・助言を求める(30%)、部材を物理的ビューではなくデジタルビューで見る(30%)、現場でのひとつひとつの作業段取りを重ね合わせて確認する(29%)などです。

設計および組立においては、デジタルの組立指示書を表示する(28%)、極限状態で製品性能をシミュレーションする(27%)、足場をさまざまな角度から可視化する(27%)、設計された部品を既存の部品に重ね合わせる(26%)などに使用しています。

ARはVRよりも広く実装

調査対象企業の2/3は、VRよりもARの方がビジネスオペレーションに適用可能と考えていると推測されています。ARを展開する企業の45%が技術実装に積極的なのに対し、VRを使用する企業では36%にとどまりました。

AR/VR投資に最も積極的な米中

本レポートによれば、技術実装で先行するのは米国と中国の企業です。調査対象企業の50%以上が、すでに没入型技術をビジネスオペレーションに実装し始めています。これに対しフランス、ドイツ、北欧、イギリスでは、50%以上の企業がいまだ実験中の段階です。

AR/VRイニシアチブを拡大する4つの主要戦略

AR/VRの先端技術から最大の利益を得ている、いわゆる「早期達成」グループとはどのような企業なのかを明らかにしました。これらの企業は全調査対象企業の16%にあたり、以下の4つの主要戦略に焦点を定めています。

・集中型ガバナンスモデルの整備&AR/VR意識の構築・向上
早期達成企業の78%が、企業全体のAR/VR活動を管理する専任の中央グループまたはイノベーションセンターを備えています(その他の企業では51%)。

・将来の導入に向けた人材育成への投資
早期達成企業の93%が、専門家による機敏な社内チームに重点的かつ多額の投資をしています(その他の企業では76%)。

・永続的な価値とサポートを従業員に提供する適切なユースケースにフォーカス
適切なユースケースを見つけて適用性をテストすることは、早期達成企業が掲げる優先事項のひとつです。しかし現状では、企業の50%以上が適切なユースケースを特定できないことを課題として挙げています。

・AR/VR統合のための技術基盤の準備
AR/VR導入の大きな障壁となるのがデータおよび技術面での準備不足、あるいは対応力の欠如です。現在企業に必要なことは、自社の既存技術と企業文化にAR/VRをスムーズに統合することです。

レポート全文(英語)のダウンロードはこちらから。

(参考)キャップジェミニ株式会社プレスリリース


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