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「まるでFPS」HoloLensを10万台導入した米陸軍、その詳細

アメリカ合衆国陸軍は2018年11月、実戦・訓練へのマイクロソフト製MRヘッドセットHoloLensを10万台導入することを決めました。この米陸軍向けに改良されたデバイスを、米放送局CNBCの記者が実際に体験しました。

実戦・訓練への大型投入

契約が結ばれた新システムは「Integrated Visual Augmentation System (IVAS)」と呼称されており、先進機材を使用した「致死性の攻撃に対する防御力の向上」「攻撃能力の向上」が目的です。マイクロソフトは10万台のMRデバイス「HoloLens2」を納入する予定であり、契約金は4億8千万ドル(約540億円)。米陸軍は本格的にMRデバイスを実戦と訓練両方に大型投入する狙いです。

米陸軍、HoloLens10万台を導入予定 実戦と訓練両方での使用へ

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この契約の目新しさは、実戦へのXR導入だけではありません。米陸軍がより密にテクノロジー企業と協働し、軍事でのイノベーションを加速しようという姿勢が見て取られます。

まるでFPSのリアル版

記者によると、デバイスはまだ導入の初期段階のため撮影が禁止されていたということです。しかし実際に米陸軍向けのHoloLens 2を装着し、検討中のソフトウェアを体験することができました。

記者はHoloLens 2をつけ、バイザー越しに現実世界を見ます。使用したのはテスト品だったため多少バグもあり、デモの途中で1度再起動が必要だったと言います。

最初に見えたのは視界に広がる地図。自分のいる場所を、上から俯瞰して眺めた航空写真のような図になっていました。記者が頭の向きを変えると彼がいる場所を表す矢印も向きを変えます。

また地図上には、ヘッドセットをつける他の隊員を示す多数の点も見られました。さらに上を見上げると、兵士らの意見で盛り込まれたというコンパスが確認できます。移動すれば地点情報も変わり、敵味方の位置を確かめるのに役立ちます。

記者はこれらの特長について、ファーストパーソン・シューティングゲーム(FPS)のようだったと感想を述べています。FPSの人気シリーズ「コールオブデューティー」を例にだして、リアル版のようだった、と。

赤外線画像やトレーニングでの活用も

IVASの機能は他にもあります。赤外線画像を使い、暗闇や物陰に潜む相手も見ることができます。またヘッドセットをつけたまま照準を合わせられるよう、視界にレティクルが示される機能もあります。

IVASの活用場所は戦地の他にもあります。「トレーニング中の兵士からデータを収集し、射撃技術を改善することができます。彼らの心拍数まで測定できます」と陸軍次官のRyan McCarthy氏は訓練での有用性を説明します。訓練後、兵士らは自身のパフォーマンスについてレポートを確認可能です。

多数の機能を備えるものの、現時点ではデバイスサイズが大きく、ヘルメットと併用が難しいという問題があります。米陸軍はサイズの縮小に取り組んでおり、最終的にはサングラスサイズになることを期待するという意見もありました。

HoloLens採用の背景

今回米陸軍がマイクロソフトのHoloLensを採用した経緯について、IVASを担当するMark Stephens氏は次のように語りました。「我々は頻繁に試行を繰り返したいとかんがえていました。そして、マイクロソフトはそれを引き受けてくれる企業だったのです」「ベンダーが兵士の意見を2週間といった短期間で取り入れるなんて、通常は考えられません」

Stephens氏によれば、採用に至るまでに米陸軍はVR/MRの状況を注視していました。2018年5月、McCarthy氏らは当時のジェームズ・マティス国防長官にARのユースケースについて説明。マティス国防長官も徐々に採用を認める方向に動き、同年11月マイクロソフトとの契約に至ったということです。

マイクロソフト従業員からの反発も

一方IVASに関し、反対意見も出ています。中でも注目されるのが、2019年2月にマイクロソフトの従業員の一部が、同社CEOのサティア・ナデラ氏とプレジデントのブラッド・スミス氏に対して抗議文書を送付した件です。従業員らは、「我々は、マイクロソフトが米陸軍に武力技術を供与するために開発を進めること、そして当社の製品を使い、一国が「致死力を高める」のを助けることを憂慮しています。」と訴えました。

HoloLensの軍事利用にマイクロソフト従業員が抗議、CEOは判断変えず 米陸軍と5億ドル契約

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これについてMcCarthy氏は「我々はマイクロソフトの協力が必要だ」とした上で、「致死力」について説明を加えました。「我々は確かに「致死力」という言葉を使いました。しかしシステムを見れば、これによって状況認識が改善される事がわかります。つまり、ターゲットの区別がよりしやすくなるのです」つまり、IVASによって兵士による市民の殺傷を防げるということです。

トレーニングを次のステップへ

CNBCは、IVASを体験した兵士への取材も行いました。兵士らは技術の導入について賛意を示し、「アフターアクション」レポートを楽しみにしていると述べました。これは、トレーニング後にそれぞれのパフォーマンスをまとめたものです。「このシステムはトレーニングを次のステップに推し進めます」とある兵士は語りました。

また上級曹長Michael A. Crosby氏は記者に対し、「もし調整が必要な点があれば、技術者らはラボに持ち帰ります。そして我々が納得するまで、改善を行ってくれます」と満足を表しました。

2022年頃実戦導入を期待

IVASの試行開始からはわずか数ヶ月しか経っておらず、現場の兵士からのフィードバックも開始されたばかりです。実戦での使用もまだ見ることはできません。

しかしMcCarthy氏は、2022~23年頃には実戦での活用を期待していると話しています。またCrosby氏は「技術が固まって戦闘で使用可能になり次第、導入する準備ができています」と話し、2028年までには導入範囲をさらに拡大可能だと補足しています。

(参考)CNBC


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