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企業動向 2024.09.13

コロナ禍から復活 香港発のVR体験施設Sandbox VRは4年で全世界280店舗を目指す

施設型VRスタートアップSandbox VRが、コロナ禍からの復活を遂げ、今後4年間で全世界280店舗の出店を目指すという野心的な計画を発表しました。香港発のこの企業は、フランチャイズ戦略を活用し、急速な成長を遂げています。最近オーストラリアのゴールドコーストに50店舗目をオープンしたSandbox VRは、月間10万人以上のプレイヤーを集める人気企業へと成長しました。

Sandbox VRは、香港出身の起業家スティーブ・ザオ氏が創業した施設型VRスタートアップです。同社は、最大6人のチームで楽しめる没入型VRコンテンツを提供しています。現在、8つのVR体験を展開しており、Netflixの人気ドラマ「イカゲーム」の公式ライセンス作品も含まれています。2020年からのコロナ禍で大打撃を受け、全ての店舗を閉鎖。米国では子会社が、米国連邦倒産法第11章に基づく再生手続を申請しました。

Sandbox VRは2019年に開始したフランチャイズプログラムで自社運営ではない形で施設での体験を提供しています。これが現在の同社の急成長の原動力となっています。同社は、2023年に120万枚のチケットを販売し、今年第2四半期にはフランチャイズ契約が60%増加したと報告しています。特に人気の高いVR体験「Deadwood Valley」は、昨年2300万ドル(約34億円)の収益を上げるなど、好調な業績を記録しています。

同社のビジネスモデルの特徴は、コンテンツを自社で制作していることです。これにより、高品質で独自性のある体験を提供し、顧客満足度の向上につなげています。また、フランチャイズ戦略を採用することで、迅速な店舗展開を実現しています。

Sandbox VRは、「グローバルで最も急成長している施設型VRスタートアップ」として、今後も拡大を続ける見込みです。特に米国市場では、プライムロケーションや独占テリトリーの契約機会がまだ残されているとのことです。

VRをはじめとするXR技術をエンターテイメント施設で展開する施設型XRは、コロナ禍で一時苦境に立たされましたが、コロナ禍からの回復とともに全世界で再び展開が加速しています。日本国内ではユニバーサル・スタジオ・ジャパンが、XRライド(コンテンツは毎年入れ替え)やARを使った「マリオカート ~クッパの挑戦状~」などを展開し積極的に活用しています。コロナ禍前は、バンダイナムコも日本のIPを駆使した大型のVR体験施設を展開するなど国内でもプレイヤーが多く、活況でした。日本発のコンテンツにも期待したいところです。

(参考)Road to VR

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