コンサルティングファームのアクセンチュアは、VR/ARといった没入型技術（Immersive Technology）が持つ、デジタルコマースへの効果についてレポートを発行しました。消費者アンケートをもとに、技術の活用により、エンゲージメントの強化や、売上増加への波及効果が見込めると示唆しています。
このレポートは、2020年3月にアクセンチュアが実施したアンケート調査に基づくものです。アンケートは米国や日本、中国といった世界12か国の3,087名の消費者を対象に行われました。なお対象者は、過去6か月以内に没入型技術を使って商品やサービスのオンラインでの購入を行った消費者です。
「リアルとデジタルのギャップ」が課題
アクセンチュアがデジタルコマースの課題に掲げるのは、消費者が感じる「リアルとデジタルのギャップ」です。このギャップにより、多くのブランドがオンライン販売拡大のチャンスを逃していると指摘します。
しかし、新型コロナウイルス（COVID-19）の影響でオンラインでの商品購入機会が増加している今、この溝を埋めることは急務です。解決策として、アクセンチュアは”次世代のショッピング体験を可能にするのは没入型技術（XR）”と明言します。
没入型技術で消費が増加
具体的な消費者アンケート結果を紐解いていきましょう。まず、オンラインショッピングで没入型技術を使う動機については、「店頭に行かずに商品を見られる」が52％とトップでした。次いで、「商品の特徴や機能を知れる」、「購入前に商品を体験できる」が42％となっています。
では実際に没入型技術がオンラインショッピングで利用できると、消費行動はどのように変わるのでしょうか。没入型技術が利用できることで、ワールドワイドでは4％、米国に限って言えば9％も、消費に対する自信（商品が期待通りの物であるという確信）が高まるということです。
さらに、47％の消費者は没入型技術を用いた商品カスタマイズに追加コストを払うと答え、60％はこうした技術による商品体験や吟味ができるブランドからは、より多くの物を購入するだろうと回答しています。
これらの結果からは、没入型技術の導入がブランドの売上増加に繋がるのではないか、という示唆が導き出せます。消費者はオンライン上で商品を手に取り、試すことで購入に自信を持ち、満足するーそしてそのブランドのリピーターになるというサイクルです。
一方で、プライバシーに関する課題もあります。57％の消費者は、自身の嗜好に合った提案を受けるために、個人情報を利用されることに懸念があると答えました。こうした不安を取り除くためには、個人データの利用方法について、オープンにする必要があるでしょう。
売手側も6割以上が投資を開始
さらにブランド側の動向にも注目すべきデータがあります。アクセンチュアが12か国、137の大手企業に対して行った調査によれば、64％が既に没入型技術への投資を始めているということです。
これまでnovelty（目新しいもの）だった没入型技術は、わずか数年のうちにutility（実用的なもの）へと変化してきました。新型コロナウィルスの流行でオンラインでの消費行動が盛んになる今、技術導入へのイノベーションを遅らせる理由はないと、レポートは提言しています。
