Home » Apple Vision Proに生成AI「Apple Intelligence」が4月北米で実装予定 visionOS(2.4)の開発者向けベータ版が配信開始


Vision Pro 2025.02.27

Apple Vision Proに生成AI「Apple Intelligence」が4月北米で実装予定 visionOS(2.4)の開発者向けベータ版が配信開始

空間コンピューターApple Vision Proで使用されている「visionOS」の最新バージョン(2.4)の詳細が発表されました。今回のバージョンでは、生成AI「Apple Intelligence」への対応や、“空間ギャラリー(Spatial Gallery)”のリリースなどが行われます。

2月26日現在、バージョン2.4の「visionOS」は“開発者向けの”ベータ版として配信中で、アップデートに含まれる一部機能が実装されていないとのこと。正式リリースは、4月中に行われる予定です。

「Apple Intelligence」は、高度な言語機能を備えた生成AIです。テキストや画像の生成など、さまざま活用をできることが期待されています。Apple Vision Pro(visionOS 2.4)では、まず北米地域で「Apple Intelligence」が実装される予定。日本を含むその他の地域では2025年後半に利用可能になる計画です。

新アップデートでは、同AIが重要な通知を判断し、その内容を要約して通知欄の一番上に表示する“優先通知”機能が導入される予定です。また、受け取ったメール内容に対する質問に回答することで、返信文を生成してくれる「スマートリプライ」機能や、メール自体の要約機能も実装されます。

「Apple Intelligence」は、“メモリームービー”の生成にも対応しています。同機能は、テキストを入力するとAIが写真や動画を選出し、ストーリーのあるムービーを作ってくれるという機能。また、説明だけで同AIがライブラリ内の写真や動画を検索してくれる機能も使用可能です。

空間ギャラリー

空間ギャラリーは、Apple Vision Pro向けの新アプリで、アーティストや映画制作者、写真家などが手掛けた空間写真や空間ビデオを視聴できます。ローンチ時には、高級自動車ブランドのポルシェに関連するコンテンツや、Apple TV+で配信中の人気ドラマ「Severance」の舞台裏を特集した映像などが公開される予定です。

2月現在、YouTubeやVimeoなどもApple Vision Pro向けの空間コンテンツに対応していますが、空間ギャラリーは、Apple側がキュレーション(コンテンツの選定)を行うプラットフォームになる模様です。

iPhoneからゲストモード設定が可能に

バージョン2.4では、iPhoneやiPadを使ってApple Vision Proのゲストモードを設定できるようになります。これまでのApple Vision Proは、ゲストモードを使う場合、着用後に(ヘッドセット側から)ロックを解除する仕組みでした。その際に問題があった場合は、所有者がまた着用して、再設定を行う必要がありました。

更新後は、同じAppleアカウントにサインインした近くのiPhoneやiPadからゲストモードを承認する機能が追加されます。端末からは、ゲストがアクセスできるアプリを選択したり、ミラーリングを起動したりすることができます。

公式スマホアプリがリリース

なお、iOSの最新版(18.4)では、Apple Vision Pro向け公式アプリが導入されました。同アプリでは、ヘッドセットにインストールするアプリをスマホ側から設定したり、デバイス情報を確認したりが可能。iPhoneの「TrueDepth」センサーで顔をスキャンすることで、“パーソナライズされた空間オーディオ”を設定することも可能とのこと。アプリのディスカバリー欄には、App Storeで配信中のアプリやApple TV関連コンテンツ、空間ギャラリーに含まれる、最新の空間コンテンツなどがレコメンドされるとのことです。

(参考)UploadVR

Mogura VRはUploadVRのパートナーメディアです。


VR/AR/VTuber専門メディア「Mogura」が今注目するキーワード

CONSULTING / DEVELOPMENT

コンサルティング・開発サービス

Moguraの知見を、あなたのプロジェクトに

mogura_next

Moguraの知見を、あなたのビジネスに
編集長の久保田を筆頭に、XR/メタバースなどバーチャル領域を知り尽くす専門チームが、リサーチからコンサルティング、企画、開発までを一貫支援。
Mogura VRで培った豊富な情報力と業界ネットワークを強みに、企業・行政機関の成果につながる最適な解決策をご提案します。