ソーシャルVRプラットフォーム「Rec Room」を運営するRec Room社は、全従業員の16%のレイオフを発表しました。同社CEOのNick Fajt氏はブログ投稿で「この決定はゲーム市場の成長鈍化や厳しい資金調達環境などを背景に、会社が自立的に運営できるようにするための措置」と説明しています。
Rec Roomは2016年にリリースされたゲームを中心とするソーシャルVRプラットフォームで、VRヘッドセット対応を前提とし、スマートフォン（iOS/Android）、PCなどのデバイスで利用可能です。バーチャル空間内で他のユーザーとコミュニケーションを取りながら、ゲームプレイや音楽イベントへの参加、コンテンツ作成など様々な活動を楽しむことができます。2024年11月には、Nintendo Switch版もリリースされました。
CEOのNick Fajtt氏はレイオフに際し、「これは彼らやその仕事を反映したものではありません」と述べ、この決断はRec Roomの長期的な成功のために必要だったと説明しています。レイオフの理由として「市場は10年代初頭に比べて劇的に変化した」と指摘し、ゲーム市場の成長鈍化、より困難な資金調達環境が財政的な難題をもたらしていると語っています。
Nick氏はレイオフを「最後の手段」と呼び、同社がレイオフの予防策を講じていたことにも言及。具体的には、外部委託や基盤整備費用の削減、一部システムの内製化、Nintendo Switchへの展開などが挙げられています。これらの施策は財務状況を改善したものの、「それだけでは十分ではなかった」としています。
今後の方針として同社は、より少ない管理職によるフラットな組織構造へと移行し、より迅速な意思決定組織を目指すとのこと。さらに、未公表の2つの施策を講じるとのこと。「創作できる人の範囲を広げ、創作できるものを増やし、それが事業を前進させる方法に注力する」としています。あわせて新機能「Rooms 2.0」の促進や、サブスクリプションサービスの「Rec Room Plus」の価値向上も事業目標として掲げられています。
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