リサーチ会社のIDC Japan株式会社は、2016年のAR/VRヘッドマウントディスプレイ(VRHMD)の国内・世界出荷台数、および世界市場の予測を発表しました。
IDCによると、2021年に出荷されるヘッドマウントディスプレイの合計は、2016年の1,010万台のほぼ10倍となる9,940万台に達すると予測しています。AR/VRHMD市場の2016年~2021年の年間平均成長率は58%となります。
ARやVRはどう活用されるか
AR/VRの活用という面において、エンタープライズユーザーにとっては、建物の設計図や人間の器官等のデータを表示し、それを見ながら操作できることから、生産性向上や時間・コスト削減が期待されます。そのため、製造や設計、医療、運輸および小売業などにおいて効果的であると期待されています。
また、コンシューマーにとっては、家にいながらにしてコンサートやスポーツイベントに参加している体験や、特にAR/VRのゲームは、プレイヤーがまるで宇宙空間や戦場にいるかのような没入感を与えることが期待されています。
デバイスの出荷台数・市場規模について
図:世界AR/VRHMD出荷台数予測、2016年~2021年
デバイスの出荷台数に関して、ARは市場においてはまだ少数派ですが、ARヘッドマウントディスプレイの世界総売上高は2016年推定値の2.09億ドルから、2021年には487億ドルに成長するとIDCは予測しています。
そして、VRHMDの世界総売上高は2016年の21億ドルから2021年は186億ドルに成長すると見込まれます。
これに関連して、米国IDCのシニアリサーチアナリストのジテシュ・ウブラニは「VRHMDは既に100ドル未満から1,000ドル以上の製品まで登場している。しかし、低コストのデバイスによるユーザー体験は初心者のVRユーザーを失望させる可能性があるため、技術普及を促すのではなく、むしろ阻害要因となる可能性がある。
一方で、ほとんどのARヘッドマウントディスプレイは、要求されるハードウェアの水準が高度であることから1,000ドル以上のコストがかかると予想される。このため、初期段階ではAR技術は消費者に届くことはまずなく、ARのエコシステムが社会に広く受け容れられるのは数年先と考えるのが妥当だろう」と述べているとのことです。
日本国内のAR/VRHMD市場の状況
図:2016年第4四半期 国内VRヘッドセット出荷台数 ベンダー別シェア
図:2016年 国内VRヘッドセット出荷台数 ベンダー別シェア
また、IDCでは、日本国内のAR/VRHMD市場のデータも提供しています。それによると、2016年第4四半期(10月~12月)のARHMDとVRHMDの国内出荷台数は、合わせて約9万台(エンタープライズ用途を含む)でした。
VRHMDの出荷台数では、ソニーのPlayStation VRが91.3%(約8.1万台)を占めました。ショールームやイベントなどエンタープライズ用途でのGear VRの利用が目立つサムスンは5.5%(約5千台)となり、うちエンタープライズ用途が約4割を占めました。また、2016年通年では、ARHMDが約7千台、VRHMDが約11万台で合計11.7万台の出荷となりました。
IDC Japan シニアマーケットアナリストの菅原 啓は「Proを含めたPlayStation 4の国内累計出荷台数は2016年末で400万台を超えていることから、PlayStation VRの2016年第4四半期の出荷台数は消費者市場のニーズを満たしているとは言えず、開発者への供給も不足していると推定される。
特にVRに対する市場の関心は現在高く、普及の追い風となっている。しかし、出荷台数や価格の問題から、PlayStation VRやHTC Viveのような専用機ではなく、Gear VRなどのビューワーを用いたスマートフォンによるVR事例も拡大しつつある。このような状況が継続することで『最初のVR体験』デバイスの主流がスマートフォンとなった場合、VRもスマートフォンが市場のイニシアチブを握る可能性は否定できない。もちろん、スマートフォンによるVRは性能面で専用機に劣るが、スケールメリットの観点からもコンテンツパブリッシャー各社はどのデバイスがAR/VR市場で決定的なイニシアチブを握るのか、動向を注意深く見守る必要がある」と述べています。
今回の発表は、IDCが発行する「Worldwide Quarterly Augmented and Virtual Reality Headset Tracker」にて、その詳細が報告されています。
(参考)
プレスリリース
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20170405Apr.html